医学部の学費は他の大学・学部と比べて高額な印象がありますよね。また、ひとことで医学部といっても大学によって非常に大きな学費の差があります。医学部受験を考える際には、目指す大学が私立大学・国公立大学のどちらであろうとも、卒業までにどの程度の学費がかかるのか知っておく必要があります。せっかく医学部に合格しても学費が払い続けられなくて退学をしないといけないようなことにならないよう。今回の記事では医学部の学費について詳しくご紹介いたします。

医学部というと非常に学費がかかり、特に私大医学部ではかなり高額の学費がかかると思われるかもしれません。一般的に私大医学部の学費の傾向として、偏差値が上がれば上がるほど学費が下がり、偏差値が下がるほど学費が高額になる傾向が知られています。もちろん例外となる大学もありますが大手予備校のデータで偏差値60代後半から70代前半に位置している大学では大体６年間の学費が2,000万円程度に収まることが一般的です。例えば慶應義塾大学・順天堂大学・東京慈恵会医科大学・日本医科大学などでこの傾向が見て取れるので、詳しくまとめてみましょう。

大手予備校が発表している偏差値と学費を比較すると、慶應義塾大学の偏差値は72.5で、6年間の学費は約2,200万円、順天堂大学と東京慈恵会医科大学と日本医科大学の偏差値はそれぞれ70程度で、6年間の学費は順天堂大学が2,080万円、東京慈恵会医科大学が2,281万円、日本医科大学が約2,230万円です。6年間の総額は寄付金の有無によって変動しますが、大体2,000万円代前半の学費がかかることを理解しておきましょう。

一方、偏差値が大体60代中盤程度に位置している私大医学部では一般的には6年間で3,000万円程度の学費がかかり、東京医科大学、藤田保健衛生大学、日本大学、東京女子医科大学などがこの部類に入ります。偏差値が60代中盤から、それ以下の医学部ではさらに学費が高額になる医学部もいくつかあり、6年間で4,000万円程度の学費がかかる大学もあります。川崎医科大学、金沢医科大学、埼玉医科大学、兵庫医科大学、北里大学などがこの部類に入り、川崎医科大学はこの中でも特に費用が高く、4,500万円程度の学費がかかることが知られています。

このような偏差値と学費との傾向の例外としてよく知られているのが、2017年に医学部医学科を新設した国際医療福祉大学です。国際医療福祉大学の医学部では都心からやや離れた立地で、偏差値で言えば中堅私大と同じ程度のポジションですが、6年間で約1,850万円と非常に学費が抑えられているのが特徴です。

私大の医学部は学費以外にも様々な費用がかかることが知られています。部活動の費用だけでなく、臨床実習などで病院に実習に出向く際には、移動費や場合によっては宿泊費もかかる場合があります。一方で、時期によってはアルバイトを行えないほど忙しくなる期間もあるため、アルバイトでそれらの費用をまかなえない場合も少なくないでしょう。しっかりと6年間トータルでかかる費用を調べて途中で資金が足りなくなるようなことが起こらないよう準備を行いましょう。

国立大学の学費は偏差値や立地によって変わるわけではなく、基本的には全国ほぼ一律です。一般的には入学時に支払う入学金が282,000円、その後年間授業料が535,800円と6年間でかかる費用はトータルでおおよそ350万円程度の費用がかかります。また、公立大学の場合には出身地によって入学金が異なることがあります。県立大学であれば、その県の出身者の入学金に比べて他地域出身の学生の入学金が高く設定されることが多く、市立大学の場合でも市内の学生と市外の学生との間には入学金に差があります。

一般的には大学設置主体の置かれている地域出身者の入学金はその地域外出身の入学者に比べて半分以下になっていることが多く、京都府立医科大学、奈良県立医科大学、和歌山県立医科大学、福島県立医科大学では大学設立地域の都道府県出身者が282,000円に設定されているのに対し、県外出身者には京都府立医科大学の場合で、493,000円、奈良県立医科大学が802,000円、和歌山県立医科大学が752,000円、福島県立医科大学が846,000円に設定されています。これは県立の大学だけではなく、市立大学でも同じような傾向があり、札幌医科大学を除く横浜市立大学や名古屋市立大学、大阪市立大学でやはり市民と市外者との間で入学金が大きく異なっています。

国公立大学の費用は税金から学費が充当されており、私立大学に比べて非常に低く抑えられています。このため、大学を卒業した後に当該地域で医者として勤務することを期待される立場になりますが、大きな経済負担を回避したいご家庭にとっては入学しやすいといえるでしょう。

奨学金の有無は医学部を受験する際に非常に気がかりな存在だと思います。奨学金をうまく利用することで経済負担を非常に小さく抑えながら進学することも可能なのです。まずはいくつかの奨学金についてよく理解をしておきましょう。

奨学金の中でも特に代表格として知られているのが、日本学生支援機構（JASSO）の奨学金です。大学に入学してすぐに大半の大学で奨学金の説明会が開かれ、このJASSOの奨学金を申し込むことが一般的です。奨学金には貸与型・給付型の2種があり、貸与型の奨学金は卒業後に返済の義務を負いますが、給付型の奨学金では返済の必要がありません。給付型の奨学金に比べて貸与型の奨学金の方が奨学金を受ける条件が緩やかなので、一般的には卒後返済を行う貸与型の奨学金を利用し、年間の学費に充当することが多いでしょう。私大医学部では月額最大で16万円まで貸与を受けることができるので、私大医学部の学費に充当する上で非常に助かる存在です。

地方自治体独自で行っている奨学金が地域医療対策の奨学金です。日本全国様々な自治体で行われている奨学金で、地方の医師不足を解消する目的で奨学金の貸与を行い、卒業後の当該地域での勤務を義務付けるものです。地域医療対策の奨学金は卒業後につける診療科の制限があるほか、決められた年限の勤務を義務付けるものですが、大きな援助を受けることができます。例えば静岡県の地域医療対策の奨学金では月に20万円、平均的には月に10万円程度の修学資金の援助を受けることができるので、私大医学に進学する際によく利用されている奨学金です。東京慈恵会医科大学などでは静岡県の地域医療対策のために大学と提携して静岡県医学修学研修資金を通じた学費の援助が行われています。このような事例は他の大学でも行われているものです。しっかりと借り入れの対策を立てながら計画を立案しましょう。

大学が独自で設けている奨学金制度もあります。対象となるのは、入学試験の成績優秀者や保護者に深刻な問題が発生した学生などごく一部であるため、他の奨学金と比べて利用するためのハードルが高いといえます。支給される金額は大学によって異なりますが、初年度に一定金額の給付や貸付、学納金の一部減免や全額免除、2年間や6年間に渡り一定の金額の給付や貸付などが利用できる可能性があります。

国公立大学では私大医学部よりも学費免除を受けやすいというメリットもあります。国公立大学では広く学費の全額免除・半額免除が行われており、自ら免除を申請して審査を受ける仕組みになっています。保護者の方の所得や学生自身の所得審査を受けることになりますが、申請者の大半が学費の全額または半額の免除を受けることができ、学生によっては入学金納入以降一度も学費を払うことなく卒業していく学生もいます。

また、特殊な事例として自治医科大学、産業医科大学、防衛医科大学校の3つの大学も学費免除の規定があります。自治医科大学や産業医科大学の卒業生は大学を卒業したのちに、それぞれ指定された医療機関で決められた年限の勤務を行うことで6年間の学費負担を免除される仕組みで、他の大学で行われている地域医療対策の奨学金貸与と同じようなものだと考えるとわかりやすいでしょう。

防衛医科大学校は防衛医官を要請する大学であり、卒業後に自衛隊に入隊し、防衛医官としての勤務を求められます。このため、卒業後9年間防衛医官として働く必要があり、一般的な医学部の生活とは全く異なるキャリアパスを進むことになります。学費が免除されますが、入学前にしっかりと大学の特徴、防衛医官としての働き方などを調べてから受験するようにしましょう。

医学部に入学するとよくわかるのですが、医学部というのは他学部と比較しても学費以外にも多くの費用がかかる学部です。医学書などの書籍の代金や国家試験対策の映像講座の受講料、臨床実習のために目的の地域に移動するための宿泊・移動の費用など様々なお金が発生します。6年間のどのタイミングでお金がかかるのかをあらかじめ把握しておくと通学に必要な費用の対策を立てることができます。部活に参加すると試合などの遠征費用も出てくるので、お金に関してある程度余裕のある計画を立てるようにしましょう。

私大医学の学費の高さは広く知られており、受験生にとって非常に不安な存在だと思います。医学部を受験するにあたり、6年間の学費について情報を調べておき合格後の資金計画についても考えておくようにしましょう。医学部は他学部と比較しても大学の学費以外にも様々な費用が多くかかることになります。大学独自の情報はオープンキャンパスなどで手に入るので、事前にしっかりと情報集めをするように心がけましょう。

参考サイト：

• 日本学生支援機構

• 学校法人慈恵大学

• 平成31年度「静岡県医学修学研修資金」新規貸与希望者募集の御案内｜静岡県